新型コロナウイルス感染拡大によって、社会は一転しました。これまで常識だった多くのことが疑われるようになり、当たり前だったことが否定されました。薬局業界においても、従来、医療機関に近く、かつ小型店が高効率と考えられてきましたが、あっさり足元をすくわれてしまいました。このように常識が崩れ、未来が見えにくくなった時こそ原点に立ち返り、再スタートを切るチャンスです。
　国民が、新型コロナウイルスという未知の恐怖にさらされていた中、薬局の多くは当初、マスクや消毒薬の供給に寄与できませんでした。公衆衛生の向上に貢献しなければならない立場にある薬局が、マスクなどの商品供給を行えなかった反省は、薬局経営者からも少なからず聞こえてきます。処方薬だけではなく、その他の物品の供給拠点としての機能を今後、薬局はさらに高めていく必要があると思います。

---

　今ある薬局、特に処方箋応需を主な機能とする薬局では、OTC薬や衛生材料などの商品供給を行っていない店舗が、今なお少なくありません。処方箋応需に機能を特化し、OTC薬や衛生材料など商品供給機能を放棄し、高効率の薬局運営を生み出してきました。それは、ある意味では、一つのビジネスモデルを創り出したとも言えます。ただ、薬局として保有すべき調剤以外の機能を保持せず、効率よく経営を行ってきたことで、薬局バッシングや分業バッシングを生んでしまった向きがあったかもしれません。
　今回のパンデミック時に、多くの国民はマスクをドラッグストアかコンビニ、ネット通販で入手しました。処方箋薬を供給する薬局も当然、主たる供給ルートになるべきでしたが、残念ながら、その役割は果たせませんでした。その他、消毒薬の供給も当初は十分に行えませんでした。ある薬局経営者は、こうした商品供給能力の低さを改善するべきと指摘すると共に、ソーシャルディスタンスを確保するためにも、自社が展開する薬局の面積を拡大していく意向を示しています。
　言うまでもなく薬局には、商品供給機能、情報提供機能、相談機能の「三種の神器」が不可欠です。商品とは、あらゆる医薬品であり、衛生材料なども当然含まれます。もっぱら調剤を主たる機能としてきた薬局はしかし、商品供給機能の一部、つまり処方薬の供給だけで生業を立ててきました。近年、さすがに、こうした薬局に対する批判が高まりつつありますが、今回のコロナ禍ではマスク・消毒薬などの商品供給機能が強く問われました。また、公衆衛生に関する情報提供機能についても十分だったとは言えません。感染防護あるいは他者に感染させない方法や、手指消毒の仕方を地域住民に十分に情報提供できたのかどうか、考えさせられた場面は幾つもあります。
　NTTドコモ モバイル社会研究所が公表した「ケータイ社会白書2019年版」によると、60代のスマホ所有率は2019年には68％に上り、70代でも41％に達しました。しかも、ケータイ・スマホ・タブレット・パソコンなどいずれかを所有している割合が60代で97％、70代でも81％に及んでいます。即ち、今さら指摘するまでもなく、情報提供機能にしても相談機能にしても、スマホなどのICT機器で対応できる時代が到来しています。
　「Withコロナ時代」の薬局の在り方とは、商品供給機能を向上させつつソーシャルディスタンスを確保するため、店舗の拡大が不可欠なように思います。その一方で、相談・情報提供機能はICT 機器を最大限に活用する。そんなイメージを描くことができそうです。