薬剤師の生涯研修を支援。
研修認定薬剤師制度対象e-ラーニング

　日本の高齢化は現在他国に類を見ないスピードで進展しており、2040年には約2.5人に1人が高齢者となる見込みといわれています。医療や介護においても複数の疾患を持つ高齢者や要介護状態にある高齢者へのケアが大きな課題として突きつけられています。このような社会変化の中で、ポリファーマシーをはじめとする薬学上の喫緊の課題に対応するべく2016年に日本老年薬学会が設立され、高齢者の薬物治療を適正に実践できる薬剤師の養成を目的として設けられた制度が老年薬学認定薬剤師制度です。
　老年薬学認定薬剤師制度は、高齢者の薬物療法を支援する上で必要な総合的な知識と技量を有する優れた薬剤師を養成し、高齢者がより有効でかつ安全な薬物療法の恩恵を受けられるために貢献し、国民の保健・医療・福祉に寄与することを目的としています。

1. 老年症候群の主要な症状（誤嚥、転倒、せん妄、認知症、排尿障害、寝たきり、褥瘡など）を有する高齢者に対し薬学的管理・指導をすることで、生活の質（Quality of Life）の改善に寄与することができる。

2. 多くの疾患を抱える高齢者に対して包括的な薬学的管理・指導ができる。

3. 薬物関連問（多剤処方、重複投薬・相互作用、薬物有害事象など）を抑制するために、処方を見直し、医師に提言することができる。

4. 高齢者施設や在宅の環境整備、感染防御、医薬品の安全管理に関わることができる。

5. 薬学的知見に基づいて、チーム医療、医療・介護・福祉の連携の中で、提案や調整などができる。

6. 高齢者に関する基礎研究、臨床研究を理解して、Evidence-Based Pharmaceutical Care に寄与することができる。

老年薬学認定薬剤師の新規認定申請の要件としては以下の8点があげられています。

（老年薬学認定薬剤師制度規則　第 3 章及び施行細則の第 3 章より一部引用）

1. 薬剤師であること（認定申請時に免許取得後 3 年以上）

2. 3 年度以上引き続いて日本老年薬学会の一般会員であること（認定申請年度はカウントに含めない）

3. 薬剤師認定制度認証機構により認証された生涯研修認定制度による認定薬剤師、 日本病院薬剤師会日病薬病院薬学認定薬剤師または日本医療薬学会認定薬剤師であること（2024 年度の申請から施行）

4. 業務を通じて高齢者の薬物療法の有効性又は安全性に直接寄与した症例を 10 症例報告できること

5. 本学会の指定する研修などにおいて、30 単位以上取得していること（4 年度以内（認定申請年度を除く））

6. 学会の指定する実技実習などにおいて、3 項目以上受講していること（4 年度以内（認定申請年度を除く））

7. 本学会役員（理事、監事、評議員）あるいは、所属長（病院長あるいは施設長等）または保険薬局においては開設者の推薦があること

8. 認定試験を合格した者であること

　日本老年薬学会が企画したメディカルナレッジ®の指定コンテンツ（2023年4月時点 53コンテンツ）を受講すると、老年薬学認定薬剤師の単位申請にメディカルナレッジ®の受講証明書を使用することができます（申請に使用可能な単位の上限：12コンテンツ4単位）。
　PCやタブレット・スマートフォンでコンテンツを受講できるので、好きな場所で好きな時間に研修単位を取得できます。

　緩和医療は「がん対策推進基本計画（平成24年６月閣議決定）」において「がんと診断された時からの緩和ケアの推進」が重点的に取り組むべき課題として位置付けられています。国立がんセンターがん対策情報センターの推計によると、日本人男性の２人に１人、女性の３人に１人ががんになるとされ、年々増加傾向にあることからも、今後緩和医療を必要とする患者さんも増加していくことが予想されます。
　緩和医療に携わる職種の方々には、その普及活動とともに臨床での患者 QOL 向上のための役割も増大しています。その中でがん治療や医療用麻薬等の適正使用支援など、緩和薬物治療における薬剤師への期待は益々高くなってきています。
　このような時代の流れの中で、緩和薬物療法認定薬剤師制度は緩和医療に携わる職種の方々の緩和薬物療法に関する知識と技術の向上、並びにがん医療の均てん化に対応できる人材の育成を目的とし、日本緩和医療薬学会が認定する資格として2009年に設立しました。2023年現在772名の緩和薬物療法認定薬剤師が日々、患者治療や緩和医療の推進に力を注いでいます。

　緩和薬物療法認定薬剤師として認められることにより、他の医療従事者や患者様からの信頼を高め、緩和医療に関する専門的なアセスメントを行える薬剤師であることを示すことができます。
　また、緩和薬物療法認定薬剤師としての実務経験があることで日本緩和医療薬学会が認定する資格の「緩和医療専門薬剤師（実務経験5年以上）」や「緩和医療暫定指導薬剤師（実務経験3年以上）」の新規申請要件を満たすことができます。
　さらに、緩和薬物療法認定薬剤師の上位資格である緩和医療専門薬剤師は「平成 19 年厚生労働省告示第 108 号に基づく医療法上広告が可能な専門性に関する資格」として、2023 年 2 月 17 日付で認められ、緩和医療専門薬剤師であることを病院・診療所の街頭設置看板や新聞・雑誌など社会一般に向けて広告できるようになりました。

　緩和薬物療法認定薬剤師の新規申請では、以下の8点の要件をすべて満たすことが必要であると日本緩和医療薬学会で定められています。要件をすべて満たすと日本緩和医療薬学会が行う緩和薬物療法認定薬剤師認定試験を受験することができ、合格することで認定の申請を行うことができます。緩和薬物療法認定薬剤師の認定期間は資格取得後5年間です。

　緩和薬物療法認定薬剤師の認定期間は資格取得後5年間です。更新申請では、以下の要件をすべて満たすことが必要であると日本緩和医療薬学会で定められています。

　 PCやタブレット・スマートフォンでコンテンツを受講できるので、好きな場所で好きな時間に研修単位を取得できます。

　認知症研修認定薬剤師制度は、認知症領域において医薬品に関わる専門的立場から医療・介護・福祉チームの一員として薬物療法を中心に参画するための能力と適正を備え、さらに認知症の人とその家族等に対して薬学的視点を踏まえた適切な助言および対応ができる薬剤師の養成を目的として日本薬局学会が創設した認定制度です。
　認知症研修認定薬剤師は、その専門性を生かして認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン平成27年1月27日発表）に明記された薬局、薬剤師に期待される認知症の早期発見の役割を担い、認知症の疑いのある人に早期に気づき、かかりつけ医等と連携して対応するとともに、認知症の人の状況に応じた服薬指導等を適切に行うことを推進することが求められています。
　認知症の有病率は年齢とともに急峻に高まることが知られており、超高齢化社会に突入した現代の日本において、認知症の専門的知識を持つ薬剤師のニーズは急速に高まっていると考えられます。認知症研修認定薬剤師として認められることで認知症治療において他の医療従事者や患者からの信頼を高め、常に時代に即した薬学的ケアを行える薬剤師であることを示すことができます。

　認知症研修認定薬剤師は、日本薬局学会が主催するワークショップ（6単位）と日本薬局学会指定のメディカルナレッジ®の60コンテンツ20単位を受講することで、認定試験を受験することができます。